されどきのぶろ。

元ホテリエのアラサー女のやるせないブログ。 雑記を中心に、ホテル・結婚式・アニメゲーム・ブログ作成・資産運用の事などをほざきます。

【衝撃展開】うちの会社にいた「経歴詐称」がバレた人のその後について。

どうも、キノです。

 

突然ですが、つい先日とある有名なニュースコメンテーターが「経歴詐称」でスクープになっていました。

 

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実は私の勤める会社にも、かつて「経歴詐称」していた社員がおりました。今日は経歴詐称の発覚理由、そして発覚後どうなったかを振り返りつつ私なりに考察していこうと思います。

 

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そもそも経歴詐称って

経歴詐称とはその名の通り、自分の学歴・職歴・スキル内容などを偽ることを言います。もちろん人間誰しも好きで嘘をつく人などいないと思いますので、やむを得ない理由があるはずです。

 

特に、職歴に関しては「都合の悪い職歴を、記載しない」という方法でプチ詐称をするケースをよく耳にします。例えば1ヶ月や3ヶ月といった短期間しか在籍しなかった企業がある場合、ありのままの事実を記載すれば当然面接の場において絶好の突っ込みどころになるわけですから、それならば書かないほうがいいだろうという考えに至るわけですね。

 

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実は近年、面接に臨むにあたり経歴詐称をするケースが非常に増えているそうな。中には、転職サービスやハローワークのキャリアアドバイザーが「この職歴消しちゃいましょうか!」なんてアドバイスをする場合もあるようです。

 

また、ネットを調べると「経歴詐称のHowToサイト」のようなものまで見つかりました。そして、経歴詐称をする(せざるをえない)人間が増えるのと同時に、経歴詐称が企業にバレて問題となるケースも増えているのだとか。

 

補足:どうしても、今現在経歴詐称せざるを得ない状況にあったとすればご自身で判断されるのではなく、プロの方(転職エージェント)に相談するのが一番良いです。同じような状況で悩んでいる方は数多くいらっしゃるので、経験の多いエージェントは解決法のノウハウを持っています。転職・就職サービスは多くの場合、求職者は無料で利用することもできますし担当者との相性が合わなければすぐに解除することもできます。

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経歴詐称がバレてしまう主な原因

経歴詐称がバレてしまう主な原因には様々な原因があるそうです。

 

管理部門や会計業界、金融機関などの場合、選考が進んだらリファレンスチェックをされる場合も多いです。外資系企業では以前より当たり前のように行なわれているリファレンスチェックですが、近年日系企業でも行なわれる機会が増えてきており、発覚する可能性は他職種に比べて極めて高いと考えた方がよさそうです。

また、入社時の社会保険や雇用保険の履歴によって経歴詐称が判明する場合もあるので、きちんとチェックする企業であればほぼ間違えなくバレると考えたほうが良いでしょう。

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経歴詐称がバレる原因 その① リファレンスチェック

採用活動の途中に人事が「在籍していた会社に本人の評価を聞く」という方法です。実にストレートですね。

 

外資系に多い手法らしいのですが、近年は日本企業でも取り入れる企業が増えてきているそうです。また、業界によっては採用前に身辺調査サービスを利用する企業もあります。私自身も転職経験者ですが、とある外資系企業を受けた際には面接前に「在職してた会社に電話をかけてもOKです。」という同意書書かされました。

 

経歴詐称がバレる原因 その② 社会保険・雇用保険の履歴

雇用保険被保険者証には前職場の名称が表記されています。就業の有無によっては、履歴に矛盾が生じそこからバレるケースもあります。

 

経歴詐称がバレる原因 その③ 人的要因

経歴詐称がバレるケースで意外と多い理由がこの人的要因です。

 

  • 「前の職場の人と鉢合わせしてしまった」
  • 「上司が前職の上司と仲が良かった」
  • 「虚偽で在職していた事にしていた企業に、営業に行くことになった」

 

など。人はどこで繋がっているかわかりません、これは予め対処しても避けようがない要因ですね。

 

経歴詐称がバレる原因 その④ その他の原因
  • 「業務を通して見えてくるスキル内容の食い違い」
  • 「話の内容に矛盾点がある」

 

スキル面やコミュニケーション面からボロが出てしまうケースも多いのだとか。

  

経歴詐称がバレたらどうなるの?

それでは、実際に会社に経歴詐称がバレてしまったらどうなるのでしょうか?

 

まず、詐欺罪とは違い刑事犯という定義には当てはまらないため逮捕されることはありません。しかし、採用前に発覚すれば当然「不採用」でしょうし、仮に採用後に発覚したとしても「解雇理由」に十分該当する内容ですので、突然解雇されたとしても文句は言えません。

 

さらに解雇ですまずに、企業から裁判を起こされるケースもあるようです。

 

 裁判例には、インターネットのプログラム開発の能力がないにもかかわらず、その能力がないとできない仕事に従事していたかのように記載した履歴書を提出して採用されたという事案で、懲戒解雇が有効とされたものがあります(東京地方裁判所平成16年12月17日判決)。

社員の経歴詐称、学歴詐称が発覚したとき経営者が知っておくべき対処より引用。

 

実際にうちの会社であったケース。

それでは冒頭でお話しました、実際に私の身近で起きてしまったケースをご紹介しましょう。

 

仮に経歴詐称をしてしまった社員をA君とします。

 

A君は容姿端麗で、清潔感もあり仕事がバリバリできそうな印象の方でした。面接の場において、ハキハキと明瞭な受け答えと前職での優秀な業績が採用の決め手となったようでした。

 

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※画像はイメージです。

 

結論からいいますと、彼は職歴について経歴詐称をしていました。

 

A君の履歴書上の経歴は「新卒で入ったA社で10年経験した後に、我が社に転職」ということになっていましたが

 

最終的に発覚した内容は 「新卒で入ったA社を6年で退職後、B社を3年で解雇され、C社を1年で解雇される」という経歴でした。

 

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※あくまで本人談なので、確証が取れたB社・C社以外の真偽は不明です。

 

そもそも雇用保険被保険者証を確認すれば少なくとも直前の会社名が発覚するはずなのですが、彼の場合は「雇用保険証をなくした。」と入社時に申告したため新規で作成し、担当者からは変だなぁとは思われつつもその場ではバレなかったのです。

 

また年金手帳に関しても紛失を理由に新規発行すれば、過去の職歴の表記がないまっさらな状態で提出することができるようです。

 

なぜ経歴詐称がバレてしまったのか。

バレたのは非常に単純な事象からです。 A君が直前に勤めていた、C社の社員から偶然話が漏れたのでした。

 

偶然な事からC社の社員が我が社と繋がりが出来、A君の話題が飛び出したのです。そこからはトントン拍子にB社まで波及しました。すると経歴詐称以外にも、虚偽の報告・金銭着服などの複合的な理由により解雇をされたという事実が明るみとなりました。

 

更に、B社での解雇に対しては「不当解雇」としA君が裁判まで起こしたとのこと。結果としてB社からA君に数か月分の給料を支払うことで示談となったようです。

 

その真偽の確認が一通り終わった後、我が社には激震が走りました・・・

 

 

「とんだ地雷が来てしまったっ!」

 

 

再び解雇される・・・。

結局、最終的には弊社からも事実上の解雇扱いとなりました。経歴詐称について彼はあっさりと詐称があった事実を認めたのです。※自己都合退職にする約束を条件に、詐称の事実を認めるという所が手慣れたもの。

 

また案の定、うちの会社でも着服をやっていました。行ってもいない営業先の交通費請求などですね。

 

そして驚いたことに、その後すぐに転職先が決まります。彼本人の話しによれば「E社」という貿易関連の会社とのこと。

  

そして"本来であれば"ここまでが我々が知ることが出来る範囲での、A君の「その後」でした。

 

 

しかし衝撃的な展開が、まだ残されていたのです。

 

解雇から6ヶ月が経ったある日。

当時、社内で話題をかっさらう一躍「時の人」となったA君も、流石に6ヶ月も経てば人々の記憶からその存在が消えつつありました。

 

そんなある日のこと。

 

とある企業「F社」の人事部から電話がありました。「F社」とはこれまでなんの取引も繋がりも無いため、突然の電話に少し戸惑いを覚えつつも電話にでると、その内容は

 

「A君という人物が御社で今働いていると思うのですが、彼についてお話が聞きたい。」というもの。

 

いわゆるリファレンスチェックというやつでしょうか。個人情報うんぬんもありますので詳しくお話しをしなかったものの、6ヶ月前から在籍していないことを伝えると先方は唖然としていました。

 

どうやら先日A君が「F社」に面接にきたらしく、履歴書上では未だに我が社で働いていることになっていたようです。

 

F社の人事の方もA君を採用をしようと思いつつも、発言内容に若干の違和感を感じたため、とりあえず面接に来ている事は内緒にした上で在籍確認をしようと思ったそうです。 それにしても人事って本当に大変な仕事ですね。

 

果たして「E社」はどうなったんでしょうか。 

 

まとめ

面接や履歴書の提出において、スキルや仕事成績の多少の誇張などは日常茶飯事的に行われていると思われます。しかし、経歴の詐称については非常に危険な行為と言えるでしょう。なぜならバレる原因があまりにも多く、中には自分一人の努力ではどうすることも出来ない要因も有ります。 そして、バレるときは本当にあっさりとバレます。

 

さらにバレた時には自身の経歴がまた詐称しなくてはならないような物となる、まさに負のスパイラルに嵌ってしまう可能性が高いようですね。

 

バレるタイミングはいつ来るかわかりません。採用前なのか、採用後1ヶ月後なのか1年後なのか10年後なのか。その間常にビクビクしながら働かなくてはならないというのは非常に辛いものではないでしょうか。そういったことも含め、あまりにもリスクが大きすぎる行為のように感じました。

 

もしもせざる負えない状況になってしまった、もうすでにしてしまった場合は「経歴詐称が発覚したけども、それ以上に功績があるから解雇できない」という状況を生み出すくらいの気概をもって仕事に向き合う覚悟が必要かもしれません。

 

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補足:どうしても、今現在経歴詐称せざるを得ない状況にあったとすればご自身で判断されるのではなく、プロの方(転職エージェント)に相談するのが一番良いです。同じような状況で悩んでいる方は数多くいらっしゃるので、経験の多いエージェントは解決法のノウハウを持っています。転職・就職サービスは多くの場合、求職者は無料で利用することもできますし担当者との相性が合わなければすぐに解除することもできます。

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※2016年7月15日この記事の続きを書いてみました。